独身時の保障としては、自分自身の備えとなるもので病気・ケガにより入院した場合の医療保障を優先しましょう。

20代は病気より不慮の事故（交通事故ほか）のリスクが高く、30代はガンが死因のトップになり、食べすぎ・飲みすぎ・たばこ・運動不足・ストレス等を原因とする「生活習慣病」の心配がでできます。

女性の方は20代から異常分娩や女性疾病・女性ガンのリスクが高まります。ガンは現在でも死因の約３割を占めおり、約2人に1人がガンにかかるといわれています。

結婚、子供が誕生された方は、万一の場合遺された家族がお金に困らないように世帯主の死亡保障を最も優先しましょう。子供が誕生したら、いままでにない養育費・教育費の支出が発生します。

基本養育費(食費・衣料費・小遣いなど）は、子供誕生から大学卒業までの22年間に子供一人あたり1,640万円かかります出所（AIU保険会社｢現代子育て経済考2005年版｣)。 学校教育費(学費・塾代など）は、幼稚園から高等学校までオール公立で約530万円、大学は国公立か私立かなどで約540万円～約3,520万円といわれています。

子供が小さいうちは、世帯主の万一の場合は家計的に最も大変ですので、死亡保障が必要になります。その際万一の場合に必要なお金を家族構成・家計状況・貯蓄等から算出することが大切です。

住宅購入時は、保険見直しのタイミングです。                    

住宅は人生で最も高い買い物であり、購入後世帯主の万一の場合は大きな負担になります。そのため住宅ローンを利用する場合、「団体信用生命保険」の加入が義務づけられます。この保険は、住宅ローン利用者が死亡、所定の高度障害になったときに債務の返済に保険金が充当されるので、住宅ローンの負担がなくなります。  

万一の場合に住宅費用の支出が必要なくなるので、現在加入している生命保険の死亡保障を減らすことが可能になります。また、住宅ローンの返済費用の捻出のために、家計の大きな支出である保険の内容を確認してみましょう。

 子供さんが独立後は、家計の負担が減るので見直しのタイミングです。    

 今までの高額な死亡保障は、葬祭費用程度（約200万円）を残して減らすことが可能です。減らせた保険料で来るべきセカンドライフに備えて老後保障（私的年金）と医療保障を充実させましょう。

高齢になるほど病気・ケガのリスクも高まります。現在加入している医療保障がある場合は「どういうケースで、いくらの保障が、いつまであるか」確認しましょう。保障が終身でない場合は、終身型の医療保険を検討してもいいでしょう。

日本 は世界一の長寿国で、平均寿命は男性７８歳、女性は８５歳です。長生きは素晴らしいことですが健康とお金があっての話ですよね。老後保障は公的年金だけで充分と考えている方は少なく、セカンドライフに向けて個人年金等の準備のラストチャンスです。